10/03　ロシア革命　民族自決とアジアの民族運動
1)ロシア革命(P150-151)
　ロシア：皇帝が独裁⇔社会主義者たち
　→1905：第一次ロシア革命
　　　└日露戦争(1904-05)中
　皇帝ニコライ2世は議会を設置、皇帝権力を制限

　第1次世界大戦(1914-1918)
　　他の列強に比べて経済力が弱いロシアで食糧難が深刻化
　→1917労働者と兵士がソヴィエト(評議会)を結成し、皇帝に反抗(三月革命)　皇帝退位
　　資本家寄りの政府
　→労働者と兵士はボリシェヴィキ(ロシア共産党)のレーニンを指導者として十一月革命を起こす
　　↓
　1922ソヴィエト社会主義共和国(-1991)
　　共和党政権
　　レーニンの後を継いだスターリンのもとで、計画経済[経済を国家(共産党)が管理]
　→スターリン独裁へ
　　民族自決┬ソ連内部の民族に自治権を与える
　　　　　　└植民地解放運動を支援

インド　インドの民族運動(P122-125,158)
　1877-　英領インド帝国　→イギリスによる民族差別に反対する動き
　1885-　国民会議派　ヒンドゥー教徒中心　スワラージ(民族独立)　スワデーシー(国産品愛用)
　1906　全インドムスリム連盟(イスラム教徒)
10/10
　インドの民族運動┬→1919インド国内の自治権が与えられる
　　民族自決の流れ┘　　　同時にローラット法(民族運動の取り締まり強化)
→国民会議派のガンディーを中心とする非暴力非服従運動
　スワデーシー⇔植民地経済(イギリスに原料を渡しイギリス製品を買う)
→1947　イギリスからインド(国民会議派)独立　ムスリム連盟はパキスタンとして独立

中東の民族運動
　1299-1922　オスマン帝国　第1次大戦→セーヴル条約で解体
　トルコ　外国の侵入→軍陣のムスタファーケマルが国土を守り、
　トルコ共和国(世俗的な近代国家)を建国(アタテュルク)
　トルコ以外　第1次大戦中のイギリスの二枚舌外交
　バルフォア宣言(1917)　ユダヤ人にパレスチナでの国家建設を認める　イラク、ヨルダン、エジプト、サウジアラビア独立
　　　　　　　　　　　　その他はイギリス、フランスが管理　→中東戦争(パレスチナ問題)の原因
東アジアの民族運動
　朝鮮　1910　日韓併合　軍隊や警察の力で反対抑える
　　　　1919.03.01　民族自決の流れを受けて朝鮮民衆が独立宣言を行う(三・一運動)
　　　　　　　　　　→3ヶ月間日本軍と衝突　→日本は同化政策(朝鮮人の日本人化)に転換
10/17　中国
1911　孫文による辛亥革命　→中華民国　各地に軍閥、国内が分裂状態になる
1915　第1次世界大戦中に日本が山東半島を攻める　→イギリスと同盟、ドイツが半植民地化
　　　日本は中国政府に21ヵ条要求を出す　日本が中国での利権を要求
1919　中国が21ヵ条要求の撤回を求めて北京大学生を中心に反日運動を起こす(五・四運動)
　　　このころ魯迅は文字作品を通して中国人の精神的自立を目指す
　　　孫文は広東で中国国民党を結成
　　　上海の中国共産党ともに手を組む(第1次国共合作)
　　　孫文の後を継いだ蒋介石は北方の軍閥を倒す
　　　その途中、共産党の弾圧へ転換
　　　蒋介石に攻められた共産党は延安まで長距離移動(長征)
　　　→毛沢東はこの苦難の旅の中で党内の主導権を握る

世界恐慌　1920年代の米国(P154,162)
　第1次大戦の後、イギリスに代わる世界の中心となる　特に国際金融面(ニューヨーク　ウォール街)
　国内でも大量消費社会が成立
　　現代の先進国の生活スタイルが登場
　　　アイロン、オーブン、システムキッチン、自動車、ラジオ、冷蔵庫、映画
　　　ベーブルース、あるカポネ、ウォルト・ディズニー
　　　ヘンリー・フォード(自動車王)　ベルトコンベアで作業を効率化
　　労働者に高い給料を払う　→大量生産と大量消費の結合
　　→必要以上の生産・投資が行われる
　　→1929.10.24　暗黒の木曜日　ニューヨークで株が大暴落
　　→世界恐慌(企業の倒産・失業が相次ぐ)
　　�@イギリス・フランスはブロック経済へ向かう
　　　他国を犠牲にして自国と植民地の経済を優先
10/24
　　�A米国　ニューディール政策　フランクリン・ローズヴェルト(民主党1933-,P162)
　　　過剰生産　　　　→　物が売れない　　　　→　恐慌
　　　　↓　　　　　　　　　　↓
　　　連邦政府が生産調整　失業対策(公共事業)TVA
　　　AAA,NIRA　　　　　　労働条件改善　ワグナー法
　　�Bソ連　社会主義のため恐慌の影響なし　スターリンの五ヵ年計画
　　�C北欧　福祉国家
　　　・労働者代表(LO)と資本家代表(SAF)が国家規模で団体交渉
　　　・社会党政権は合意形成に努力
　　�D日本・ドイツ・イタリア　対外侵略路線
　　　満州とモンゴルは日本の生命線
　　　生存圏(ドイツ)　領土拡大で経済強化を狙う

ファシズムの成立
　イタリア　第1次大戦で勝利するが、領土拡大認められず
　　→1922　ムッソリーニを党首とするファシスト党がローマ進軍を行う
　　　→ファシスト党政権が成立　一党独裁対外侵略(アルバニア、エチオピアなど)
　　　　└→ファシズム(P164)
　ドイツ　第1次大戦の敗北
　　→ワイマール共和国、多額の賠償金
　　ヴェルサイユ体制への不満が恐慌で増幅される
　　→ナチスの人気が高まる　党首ヒトラー
10/31
　　1933　ヒトラーが選挙で政権を握る
　　　　　議事堂放火事件で国会から共産党を追放　→全権委任法を立法
　　　　　民主的な手続きで独裁へ
　　　　　ドイツ人の優秀さを強調　ユダヤ人の迫害　→アメリカへユダヤ人が亡命
　　　　　パレスティナ
　　　　　軍需生産　→失業解消　侵略へ
　スペイン
　　1936　ファシズムに対抗するための人民戦線内閣が成立
　　　　　→フランコの反乱
　　　　　　 ヘ
　　　　　オ ミ 義 　 　 人 　 フ 　 ド イ
　　　　　｜ ン 勇 ソ → 民 × ラ ← イ タ
　　　　　ウ グ 軍 連 　 戦　　ン 　 ツ リ
　　　　　ェ ウ 　 　 　 線 　 コ 　 　 ア
　　　　　ル ェ
　　　　　　 イ
　　1937　ドイツ空軍がゲルニカ市を空爆　→ピカソの抗議「ゲルニカ」
　　1939　フランコ政権

　日本　第1次大戦後、世界五大国の一つに(工業生産力は米国の1/20)
　　世界恐慌、東北冷害　→経済危機
　　→関東軍(植民地にいた日本軍)は中国の侵略に向かう
　　1931.09.18　柳条湖で関東軍が鉄道を爆破　満州事変　中国東北部
　　　　　　　　満州国の要職に日本人が就く
　　1932　五・一五事件┐
　　1936　二・二六事件┴軍陣が政治家を暗殺
　　1936　西安事件　張学良が蒋介石を換金　共産党と手を組ませ日本に対抗　→第二次国共合作
11/07
関東軍
　日本が中国東北部(満州)において、日露戦争の結果獲得した南満州鉄道と遼東半島(関東州)をを守る日本軍
　自ら鉄道を爆破し、中国兵の仕業として満州事変を起こす
　(1928年の不戦条約に違反しないように戦争ではないとした)
1937.07.07　盧溝橋で日本軍と中国兵が衝突　→日中戦争(1937-1945)(北支事変→支那事件)
　　　　　　日本が上海を攻略　→上海攻略軍が急に南京へ攻め込む(補給不備)
1937.12.13　南京攻略　南京大虐殺　捕虜の殺害、略奪、強姦が頻発　→軍慰安所増加
　　　　　　中国の抵抗は続き,1938年以降、日本軍は中国に常時100万以上駐屯
　　　　　　→ファシズム国家と接近
1940　日独伊三国同盟　英仏米と対立
　　　英仏は東南アジアの植民地経由で中国を支援
　　　→日本は資源豊富な東南アジアへ

戦時体制へ
　治安維持法(1925)
　　天皇中心の日本国家を変えようとする運動の弾圧
　国家総動員法(1938)
　　議会法によらず、天皇の命令で国民の権利を抑制できる
　朝鮮・台湾での皇民化政策
　　神社参拝や日本語強制　日本式姓名への改名強制(創氏改名)
11/14
ドイツ
　1938　ヒトラーがオーストリアを併合　チェコのズデーテン地方も併合(ミュンヘン会談)
　1939　ヒトラーはミュンヘン会談の約束を破り、チェコスロヴァキアを支配
　　　　独ソ不可侵条約
　1939.09.01　ドイツがポーランドに侵攻(第2次世界大戦1939-45)
　　　　　　　ソ連もポーランドに侵攻
　緒戦はドイツが有利
　枢軸国　連合国
　ドイツ⇔イギリス、フランス、ポーランド
　1940　ドイツがフランスを染料
　　　　フランスのヴィシーにペターらがドイツに協力する政府を作る
　　　　→ロンドンに亡命したド＝ゴールはドイツへの抵抗(レジスタンス)を訴える(チャーチル首相)
　　　　日本はフランスの植民地だったインドシナに進駐
　　　　イタリアもドイツ側へ　→1940日独伊三国同盟
　1941　日ソ中立条約(4月)　→日本軍は東南アジアを南下し、米国と対立
　1941.06　独ソ戦
　1941.12.08　日本軍が真珠湾を攻撃し、米国に宣戦　マレー半島に上陸
　　　　　　　イギリス植民地とも戦争(太平洋戦争1941-45)
　　　　　　　大東亜戦争(日本側の正式名)